近年の総合指数の動き

近年の総合指数の動きを前年比でみると，

平成30年は，家庭用耐久財，家事用消耗品や家賃の値下がりにより，「家具・家事用品」や「住居」は下落したものの，電気代，ガス代や魚介類，野菜・海藻などの値上がりにより，「光熱・水道」や「食料」が前年の価格水準を上回ったことなどから，前年に比べ0.6%の上昇となった。

令和元年は，授業料等や通信の値下がりにより，「教育」や「交通・通信」は下落したものの，電気代や教養娯楽サービスなどの値上がりにより，「光熱・水道」や「教養娯楽」が前年の価格水準を上回ったことなどから，前年に比べ0.2%の上昇となった。

令和2年は，他の諸雑費や授業料等の値下がりにより，「諸雑費」や「教育」は下落したものの，外食，肉類や設備修繕・維持，家賃などの値上がりにより，「食料」や「住居」が前年の価格水準を上回ったことなどから，前年に比べ0.2%の上昇となった。

令和3年は，上下水道料，他の光熱や教養娯楽サービス，教養娯楽用品等の値上がりにより，「光熱・水道」や「教養娯楽」は上昇したものの，通信や野菜・海藻，果物などの値下がりにより，「交通・通信」や「食料」が前年の価格水準を下回ったことなどから，前年に比べ0.4%の下落となった。

令和4年は，通信の値下がりにより，「交通・通信」は下落したものの，外食，肉類や電気代，ガス代などの値上がりにより，「食料」や「光熱・水道」等が前年の価格水準を上回ったことなどから，前年に比べ1.8％の上昇となった。

令和5年は，電気代，ガス代の値下がりにより，「光熱・水道」は下落したものの，外食，調理食品や教養娯楽サービス，教養娯楽用品などの値上がりにより,「食料」や「教養娯楽」が前年の価格水準を上回ったことなどから，前年に比べ2.6%の上昇となった。

なお，生鮮食品を除く総合指数は104.1で前年比2.4％の上昇，生鮮食品及びエネルギーを除く総合指数は103.9で前年比3.4％の上昇となった。